【2024年最新】クソおせち事件のバードカフェ、グルーポンのその後は？

2023年12月30日2024年3月3日

2023年12月30日X(旧Twitter)でクソおせちがトレンド入りしました。

クソおせちとは10数年前に起こった、バードカフェによって引き起こされた中身スカスカのおせち料理のことを
指すのですが、クソおせちサービスを提供したバードカフェやクーポンサイトのグルーポンがその後どうなったかを調べてみました。

クソおせち事件とは？

2011年12月31日に中身が少な過ぎる等とSNS上で話題になったおせち料理です。

中身がスカスカのおせち驚くべきおせち料理です。
どう見ても中身のボリューム不足が見て分かります。

中身はひっくり返り、片寄り、まるで食い散らかした残飯のようでした。

中身がスカスカで盛り付け方も汚く、全く食欲をそそらないひどい状態で注文者の元に届きました。

クソおせち事件のバードカフェのその後は？

バードカフェと言えば、スカスカのクソおせちで炎上を起こした会社です。

#クソおせちと言えばバードカフェしか思い浮かばん pic.twitter.com/TtwI0qOvZK
— 海洋深層水 (@mosimosikaidesu) December 29, 2023

立派なおせちを頼んだら残飯のようなクソおせちが届いた事件を起こしたのがバードカフェです。
バードカフェは横浜市で株式会社外食文化研究所が運営する小規模なカフェ会社でした。

騒動の発端となったのは12月に共同クーポン購入サイトの「グルーポン」を利用して横浜の人気レストラン「バードカフェ」の謹製おせちを50％で購入することができるクーポンが登場し、500人が購入してクーポンが成立しました。

このおせちは4人分33品が元々21,000円でしたが、グルーポン経由だとなんと10,500円と半額となり、そんな激安価格が口コミで広がり予約が殺到しました。当初は100名限定のはずだったのですが、予約数は結果的に500名と膨れ上がる大反響となりました。

ところが当初100名限定のところを500名もの予約を受け付けてしまったことからキャパオーバーとなり2011年新年早々の悲劇が始まります。

当時バードカフェは横浜と渋沢に2店舗展開しているだけの小規模な飲食店で、とてもではありませんが500名分ものおせちを創る生産能力はありませんでした。

クーポンの申し込みがあったのは2011年11月25日正午から11月27日正午までで、配送は12月31日予定でした。

当初の10500円で原価が儲けが取れるとは思えない豪華な内容に、注文者は期待に胸を膨らませていましたが、実際に届いたものは画像のとおりクソおせちでみすぼらしく、おせちどころか惣菜以下の代物でした。

また表示上の品数は33品だったものに、25品しか入っていませんせした。その中にの「キャビア」も入っていたのですが、これも「偽キャビア」として有名な「ホテイウオ」の卵を使っていたことが判明しました。
見た目どころか内容の表示にも嘘があった事が露呈し、食品偽装だとしてさらに炎上しました。

バードカフェ社長の辞任と返金

バードカフェの運営元である株式会社外食文化研究所の社長水口憲治の謝罪と同時に辞任が発表されました。
後任の社長は水口憲治氏の父親が就任しました。

表向きの社長辞任で裏で活動する事は明白であり、カタチだけの謝罪と辞任で実質的には何も変わらないことが判明し、更にネットで炎上することになりました。

また500名の購入者に対して全額返金、お詫びの品を送付したことで結果的に約3000万円の大損失と信用の失墜を招きました。

外食文化研究所からSURF CAPP Inc.へ変更

バードカフェはクソおせち料理の悪評と大きなイメージ低下で倒産するのかと思いきや、その後、順調に飲食店のオープンを続け、社名を「外食文化研究所」から「SURF CAPP inc.」に変更し、バードカフェの姿を消して現在に至っています。

2015年には水口憲治が社長に返り咲いていました。やはり形だけの辞任だったようです。

食品偽装で悪評が広まれば大体の飲食店は潰れてしまいますが、クソおせち事件の教訓を活かし現在バードカフェ(現：SURF CAPP Inc.)は中規模の飲食経営会社として事件から10年以上経過した今でも、堅調に運営を続けています。

神奈川県横浜市で
・炭火焼き鳥・牛もつ鍋うる虎総本店
・いち稟二俣川駅店
・沖縄料理と酒処ハイサイ
など複数店舗を運営するなどしています。

クソおせち事件のグルーポンのその後は？

グルーポンは2008年11月に創業された米国グルーポン（英：Groupon）の日本法人グルーポン・ジャパンです。

グルーポンのサービスは「共同購入型クーポンサイト」として2008年にアメリカから始まり、世界中に広がりました。日本でも公式サイトに行けば様々なチェーン店のクーポンが販売されていて、事前にクーポンを買うこと安く商品を買ったりサービスを受けることができます。

2011年のスカスカおせち事件が起きた頃は、日本にグルーポンが進出し始めた頃で、認知度をあげるためにCMやネット広告などが盛んに打ち出され、多くの方が認知し始めていました。

クソおせち問題が起きた頃は、グルーポン・ジャパンはまだ創業2ヶ月目で運営体制もノウハウもプロセスも何もかもが固まりきっていない状態であり、チェック体制も整ってはいませんでした。

その結果、バードカフェは小規模なカフェ企業でしたが、当時のCM効果とグルーポン利用で半額ということで注目を集めることとなりました。

新年早々にスカスカの残飯のようなおせちを送られた購入者は激怒・落胆し、バードカフェだけでなくグルーポンに対しても不満を募らせることになりました。

こんな店のクーポンを扱っているのか？

などと、グルーポンも信用問題に関わる批判を多く受けました。

クソおせちの画像はSNSやネット掲示板・動画サイトなどで瞬く間に拡散され、テレビにまで取り上げられたことで大衆に知られることとなり、グルーポンとバードカフェに対するイメージは地の底に落ちました。

一度悪いイメージが広まってしまい、信用を失ったことは取り返すことは容易ではありません。

グルーポン・ジャパンは2011年1月5日に謝罪を発表しました。購入者に対しては販売金額の15,000円を返金することと、5,000円相当のお詫び品を送ることを決定しました。

消費者庁は2011年2月22日に景品表示法の優良誤認及び有利誤認に当たるとしてバードカフェの外食文化研究所に措置命令を行い、グルーポン・ジャパンに対しては、価格表示（今回の例、20,000円→10,000円で20,000円の根拠無し）が景品表示法違反を惹起することのないようにウェブサイトの運営に留意するよう要請しました。

くそおせち事件はグルーポン・ジャパンに対する悪印象を決定づけるものとなり、
10年近くが経過した2020年9月末にサービスが浸透せず日本から撤退し、2021年6月に法人は解散しました。